個人年金保険は必要なし?FPがおすすめする個人年金保険ランキング2019【決定版】

老後の備えは個人年金保険!おすすめ商品の特徴を大紹介!

公的年金の平均額は月5万5千円です。

たったこれだけの年金額で、豊かな老後生活を送れるでしょうか?

老後困らないためにも、自分で老後資金を貯蓄する必要があるのです。

数ある積み立て方法の中でも、おすすめなのは個人年金保険!

個人年金保険に加入すると、

・大きな節税効果
・計画的に貯蓄
・受け取り額の方が多くなる

などのメリットを得られるのです。

あなたに合った商品を見つけるためにも、記事では各個人年金保険の特徴を解説します。

また、個人年金保険の基本情報からiDeCoの解説も行うので、ぜひ参考にしてください。

それではさっそく見ていきましょう!

個人年金保険とは

個人年金保険とは、生命保険の一種であり、老後の生活費や長生きした場合の経済的リスクに備えるのが目的です。

契約者が支払った保険料を、保険会社が運用し、所定の年齢から年金の受け取りが開始されます。

返戻率が100%を超える商品もある貯蓄型の保険で、老後資金の積み立ての他、住宅資金や教育資金の積み立てにも使用されるのです。

保険商品なので、個人年金保険には保障も付帯されています。

多くの保険では死亡還元金を用意しており、年金受給開始前に契約者が死亡すると、払い込み保険料の約7割が払い戻しされるのです。

また、年金受給開始後に死亡した場合は、残りの期間分の年金が遺族に支払われることもあります。

魅力的な商品にも思えますが、マイナス金利の影響で販売停止や保険料値上げ、全体的に返戻率が下がっているのも事実です。

※返戻率
支払保険料総額に対して受取総額の割合のこと。

とは言っても、魅力的な商品はあるので、加入検討する価値は十分にあります。

【個人年金保険選びのポイント】
・返戻率の高さは貯蓄性の高さ
・保険会社の信頼度をチェック
・年金受取の自由度が大切

やはり重要なのは、返戻率です。

返戻率が高いほど、支払総額よりも多くの額を受け取れます。

返戻率の高い商品にいくつか目星をつけ、比較検討すると良いでしょう。

個人年金の種類って?

個人年金保険の種類は様々ですが、主に年金受取と年金額の決定方法で分類できます。

各個人年金保険の種類と特徴は以下の通りです。

【年金受け取り方法】
・確定年金

一定期間、確実に年金を受け取れる方法です。

例えば、65歳から5年間の確定年金とすると、65歳から69歳までの5年間は確実に年金を受け取れます。

年金受取中に被保険者が亡くなったとしても、遺族が残りの年金を受け取れるのです。

・終身年金

被保険者が生きている間は、ずっと年金を受け取れます。

また、最近は5~10年の間は確実に年金を受け取れる「保証期間付き終身年金」が主流。

契約期間中に、被保険者が亡くなると、残りの期間中や保証期間の残りの年金が、遺族に支払われます。

【年金額の決定方法】
・定額個人年金保険

契約時に将来受け取れる年金額が決定する個人年金保険です。

将来の生活設計が立てやすいというメリットがあります。

・変額個人年金保険

保険会社の運用実績により、年金額が決まるタイプの個人年金保険です。

インフレ対策などで有効ですが、それでも受取保険料が払込保険料を下回るというリスクもあります。

最近では、払込保険料が最低保証される商品もあるのです。

個人年金保険とiDeCoの違いとメリット・デメリット

最近では、iDeCoという言葉が広く普及しました。

iDeCoとは、個人型確定拠出年金の愛称であり、自身で老後資金を貯めるための制度のこと。

では、iDeCoと個人年金保険の違いとは何でしょうか?

ここからは、iDeCoと個人年金保険の違い、個人年金保険のメリット・デメリットを見ていきましょう。

iDecoと個人年金保険の違い

iDeCoは、自分で老後資金を貯めるための制度です。

大きな視点で見ると、iDeCoと個人年金保険は同じようなもの。

しかし、厳密に見ていくとiDeCoと個人年金保険は異なります。

まず1つ目が、iDeCoの運用者はあなた自身で、個人年金保険の運用者は保険会社です。

iDeCoでは、運営管理機関が選定した商品の中から、あなたが選び運用していきます。

自身で運用ということで、上手くいけば元手を大きく上回る利益を得られる可能性がありますが、同時に大損するリスクもあるのです。

対して、個人年金保険はプロが運営するため、大きく元手を下回るリスクは低いと言えます。

また、個人年金保険は限度額の上限は保険会社により自由性が高いですが、iDeCoは公的年金や職業などによって変わるという違いも。

主な違いを表にまとめましたので参考にしてください。

個人年金保険 iDeCo
限度額 保険会社により異なる 職業や公的年金状況により異なる
運営者 保険会社 自分自身
所得控除額(所得税) 最大4万円 全額
所得控除額(住民税) 最大2万8千円 全額
受け取り時期 原則60歳から 55~70歳から開始
受け取り額 年金開始まで分からない。運用によって増減 申し込み時に受け取り年金額が決定
受け取り時の租税優遇 なし 年金:公的年金等控除

一時税:退職所得控除

iDeCoの最大の魅力は、優れた節税効果です。

掛け金の全額が控除されるのはすごいですよね。

しかし、限度額が定まっているため、iDeCoだけで老後資金を貯めるのはおすすめできません。

個人年金保険と組み合わせるといいでしょう。

個人年金保険のメリット・デメリット

ここからは、個人年金保険のメリット・デメリットを紹介しましょう。

・メリット1:計画的に老後資金を貯蓄

個人年金保険に加入すると、なかなか簡単に解約できません。

保険料払込期間中に途中解約すると、それまでの支払保険料よりもずっと低い解約返戻金しか受け取れないからです。

そのため、大損しないためにも途中解約はしないのが基本。

この半強制力のため、計画的に必要資金を貯蓄できるのです。

・メリット2:長生きするほどお得に!

終身年金タイプの保険に加入すると、生きている間中は年金が支払われます。

長生きするほど受取総額は多くなり、返戻率が高くなるのです。

70歳から受け取ると仮定すると、90歳には損益分岐点となり、99歳まで受け取ると返戻率が150%になることもあります。

日本人の寿命は延びているため、これから80歳、90歳以上まで生きる可能性は高くあるでしょう。

ただし、長生きするほどお得ということは、早くに亡くなると損をするということ。

残り金は遺族に支払われるかもしれませんが、自分のために使えないのは残念ですよね。

・メリット3:優遇税制

個人年金保険に加入すると、税制面で優遇されます。

個人年金保険の優遇税制については、後ほど詳しく解説します。

・デメリット1:インフレリスクに対応できない

個人年金保険は、契約時に受取額が決まってしまうため、インフレリスクに対応できません。

インフレとは、物の価値が上がり、お金の価値が下がること。

例えば、今のお金の価値の基準で毎年60万円の年金で十分と考えたとしましょう。

しかし、年金開始時にインフレが起きていれば、60万円では資金不足になります。

単純に考えて、1個100円のリンゴが200円になるということですから、2倍の金額が必要となります。

・デメリット2:保険会社破綻リスク

保険会社も企業なので、破綻リスクがあります。

万が一、保険会社が破綻したとしても事業を受け継ぐ企業が現れるため、これまでの保険金がなくなることはありません。

しかし、年金額が下がったり、保険料が高くなったりすることは高確率であり得ます。

個人年金保険は何十年という長い付き合いになるので、破綻しそうにない保険会社を選ぶ必要があります。

具体的には、ソルベンシー・マージン比率が高く、第3者機関による格付け評価が高いところがいいでしょう。

保険商品の特徴だけではなく、売り上げなどもチェックすると良いですね。

・デメリット3:元本割れすることも

変額年金型保険は、契約時に年金額が定まりません。

保険会社による運用成績で年金額が決まるので、受取額が払込額よりも少なくなる「元本割れ」を起こすリスクがあるのです。

また、あまり知られてはいませんが、運用リスクという手数料の支払いもあります。

契約時に2~5%ほど、そして毎日の管理費などで年間2~3%引かれてしまうのです。

現在は予定利率が低い時代で、毎年手数料などを上回る利益を出せるかどうかという疑問が残ってしまいます。

マニュライフ生命の個人年金保険

【特徴】
・終身年金(10年保証)と確定年金(5年or10年)
・運用成果が期待できる外貨で積み立て
・基準積立利率もゆるやかに連動
・安心の年1.5%の利率を保証
・契約後も柔軟に内容変更可能

日本円で払った保険料を、アメリカドルなどの外貨に換算され、保険会社によって運用されます。

日本の金利は低いのに対し、外国の金利は高いため、多くの利息を期待できるのです。

また、基準積立利率は金利変動に連動するので、損するリスクも低いです。

ライフステージの変化やニーズに応じて、契約内容を柔軟に変更できるのも嬉しいところ。

普通の個人年金よりも高い利率が期待できますが、為替の影響を大きく受けるのが気になる点です。

アフラックの個人年金保険

【販売停止】

アフラックの個人年金保険は、年金受取バリエーションが豊富な人気商品でした。

年金受け取りを繰り下げなどもできましたが、残念ながら2019年1月現在では販売停止となっています。

やはりマイナス金利の影響が大きかったよう。

現在契約している方もいるでしょうが、中途解約してしまうと、予定よりも少ない解約返戻金しか受け取れません。

そのため、特別な理由がない限りは契約継続するといいでしょう。

あんしん生命の個人年金保険

【販売停止】

東京海上日動あんしん生命が販売していた、個人年金保険もまた販売停止となっています。

すでに加入している方は、契約時の利率で運用されるので、安心して継続しましょう。

アクサ生命の個人年金保険

【特徴】
・個人年金保険は販売停止
・代用としては変額保険ユニットリンクが考えられる
・死亡保障を準備しながら、貯蓄形成できる

アクサ生命は、「新個人年金保険」を販売していましたが、今では販売停止となっています。

代用としては、変額保険ユニット・リンクを紹介しましょう。

これは死亡保険でありながら、資産形成の準備もできるのです。

満期保険金額は運用成果によって異なり、一時金で受け取れれば、特約を付帯することで年金形式でも受け取れます。

注意点としては、10年未満で解約した場合は、解約控除額がかかり大きな額を失う可能性があるということ。

朝日生命の個人年金保険

【販売停止】

朝日生命の個人年金保険も販売停止となっています。

jaの個人年金保険

【特徴】
・予定利率変動型年金保険
・定期と終身から選べるタイプ
・最低利率を保証
・高い返戻率
・医師の診査必要なし

JA共済の個人年金保険ライフロードは、とても魅力的な商品です。

予定利率変動型年金保険なので、年金額は支払い開始時まで分かりません。

契約から5年間は予定利率0.5%ですが、6年目以降からは1年ごとに利率の見直しが行われます。

しかし、予定利率の0.75%を最低保証としているため、ある程度まとまった年金は確保されるのです。

また、毎月の掛け金(保険料)が安く、高い利率で運用されるのは大きな魅力。

例えば、毎月の掛け金1万円で、払込総額420万円、受取総額532万円のとき返戻率は126.8%にもなるのです。

総合バランスもよく、非常に魅力的な商品なので、加入を検討する価値は十二分にあります。

かんぽ生命の個人年金保険

【特徴】
・郵便局が販売する個人年金保険
・最大保証期間が20年と長い
・返戻率は低い

かんぽ生命は日本郵政グループの保険会社。

郵便局の保険会社なので、とにかく安心感は高いです。

安心感で横に並ぶ個人年金保険はなく、信頼性だけでも加入検討する価値はあるでしょう。

長寿のしあわせの最大の特徴は、保証期間が長いことです。

最低でも15年で、最大20年の保証期間があります。

70歳支払い開始でも、89歳まで保証されるのは素晴らしいですね。

万が一、5年目や10年目で亡くなったとしても、残りの金額は遺族に一括で支払われます。

しかし年金全てを受け取ったとしても、返戻率は122%ほどで、元をとるには90歳近くまで生きておく必要があります。

販売会社や長期間の保証期間などを見ると、安心性を求める方にはぴったりの個人年金保険かもしれません。

県民共済の個人年金保険

【特徴】
・月々2千円からの掛け金
・6種類の年金受け取り方法
・中高齢者にとっては割安
・健康診査が緩い

隠れた優良商品として知られるのが、県民共済の個人年金保険です。

掛け金は一口2,000円からで、ボーナス払いとの併用ならば一口10,000円から50万円限度となっています。

また、年金受け取り方法が6種類あるのも魅力的。

終身年金や15年確定年金、配偶者年金が支払われるものもあれば、一時金受け取りまであります。

さらに、性別や年齢に関係なく掛け金が一定という性質があるため、中高年になるほど掛け金が割安になるのです。

生命保険会社だと割高になるので、中高年の方は県民共済を検討してみるといいかもしれません。

逆に若い方だと、掛け金が割高に感じられるかもしれません。

住友生命の個人年金保険

【特徴】
・5年、10年、15年確定型年金
・一定額の保険料で返戻率アップ
・据え置き期間で年金額アップ

住友生命の個人年金保険は、たのしみワンダフルという商品です。

5年・10年・15年の確定型年金で、保険料の支払いが終了すると、払込総額よりも大きな額を受け取れます。

たのしみワンダフルならではの特徴が割引制度。

毎月の保険料が1万5千円以上で、返戻率が少しだけ高くなるのです。

また、保険料払込完了後から数年間の据え置き期間が設けられており、返戻率がアップします。

以前は返戻率130%も超える人気商品でしたが、マイナス金利の影響で現在は高くても108%ほどです。

ソニー生命の個人年金保険

【特徴】
・5年ごと利差配当付個人年金と変額個人年金保険の2種類
・返戻率が比較的高め
・豊富な年金種類
・保険料払込免除つき

ソニー生命は2つの個人年金保険を販売しています。

1つ目が、受取金額が決まっている5年ごと利差配当付個人年金保険です。

これは、確定年金と終身年金から受け取り方法を選べ、5年ごとに配当金があれば支払われるというもの。

2つ目が、運用実績に応じて年金額が変わる変額個人年金保険。

8つの特別勘定の中から、1つ以上の運用対象を選びます。

損するリスクもありますが、一般的な個人年金よりも多くの額を受け取れる可能性も高くあります。

また、変額個人年金保険には保険料払込免除もあるのです。

保険料払込免除とは、被保険者が所定の高度障害状態になると、その後の保険料の支払いがなくなるというもの。

個人年金保険で保険料払込免除が付いているのは珍しいです。

2種類の個人年金があるので、あなたのニーズに合ったものを選べるでしょう。

太陽生命の個人年金保険

【特徴】
・介護と年金のダブル保障
・一生涯の終身年金
・豊富な特約保障
・元本割れするかも

太陽生命の個人年金保険は、介護と年金に備えられます。

介護保障としては、所定の介護状態になったとき、終身生活介護年金が支払われます。

終身なので、一生涯の保障が得られるのです。

また、個人年金もしくは個人年金と他の保険商品の組み合わせで、保険料が一定額を超えると保険料が割引となります。

これは保障に重きを置いた個人年金保険なので、特約保障もいくつかあります。

特に注目なのが、新総合保険料払込免除特約。

新総合保険料払込免除特約とは、日本人発症率が高いがん・急性心筋梗塞・脳卒中が原因で所定の状態になると、その後の保険料の支払いが免除になるというもの。

保障が充実しているぶん、返戻率自体は低めで、100%になるには90歳以上まで年金を受け取らなければいけません。

三井生命の個人年金保険

【特徴】
・金利の高い外国国債で運用
・為替リスクを抑えるから安心
・終身年金と確定年金の2種類
・確定年金5年、10年、15年

外貨建ての個人年金保険です。

毎月の保険料で、アメリカドルもしくはオーストラリアドルを購入します。

現在は、日本の利率が低いので、銀行や一般的な個人年金よりも大きな効果を期待できます。

外貨建てだとリスクが気になりますが、ドルコスト平均法という為替リスクを抑える手法を採用しているのです。

年金の種類は確定年金で、5年・10年・15年の年金支払い期間があります。

保険料の払込み停止と再開も行え、年金の据え置きも可能です。

そのため、為替レートが悪ければ、年金を据え置くといいかもしれません。

メットライフ生命の個人年金保険

【特徴】
・外貨建て個人年金保険
・3種類の受け取り方法
・死亡保障がある

メットライフ生命の個人年金保険は、選択肢が豊富なのが魅力。

まずは選べる外貨の種類。

外貨はアメリカドル・オーストラリアドルの2種類です。

以前はユーロも取り扱っていましたが、現在は用意していません。

据え置き期間の設定も可能なので、レートが悪いときは年金受け取りを延長できます。

また、終身年金と確定年金の他、保証期間付夫婦年金が用意されているのも嬉しいところ。

外貨で年金の用意したい方は、加入を検討してみるといいかもしれません。

明治安田生命の個人年金保険

【特徴】
・5年、10年の確定年金
・5年の据え置き期間
・医師の診査不要で契約できる

5年もしくは10年の確定年金です。

最大で10年間、確実に個人年金を受け取れるのが魅力です。

最大5年まで据え置き期間があり、長く据え置くことで返戻率が少し高くなります。

返戻率は高くとも106~107%なので、以前よりも下がってしまいました。

特約を付帯することで、個人年金保険料控除を受けれますが、4つの条件を満たす必要があります。

そのため、申し込み前に条件を必ずチェックしましょう。

第一生命の個人年金保険

【特徴】
・確定型個人年金
・健康状態の告知は不要
・3つの年金受け取り方法

契約時に年金額が決まる確定型個人年金。

そのため、年金の使用計画が立てやすいです。

年金の受け取り方法は、5年・10年・15年から選べます。

短期から中長期までカバーしていますね。

返戻率は、ごく平均的なもので特出はしていません。

特約を付帯することで、個人年金保険料控除が使えますが、5年では利用できないので要注意。

平均的な個人年金保険という印象を受ける商品です。

大同生命の個人年金保険

【特徴】
・選べる2種類の年金保険タイプ
・返戻率は低め
・取り扱い可能年金額が幅広い

10年確定年金もしくは10年保証期間付終身年金から選べます。

確定年金の場合は、返戻率100%をぎりぎり超えるくらいで、平均よりも低め。

終身年金だと長生きするほど返戻率は高くなりますが、80歳代後半にならないと100%は超えません。

最大の魅力は、設定可能年金額の幅広さ。

なんと最低24万円から最高3,000万円まで年金設定できるのです。

特に、高額設定をしたいという方は要チェックではないでしょうか。

楽天証券のiDeCo

【特徴】
・32本の商品を厳選
・運営管理手数料は0円

厳選された32本の商品から、運用するものを選べます。

中立的なスコアシステムを使用しているそうで、低コストで長期にわたり安定した成績が期待できるものばかり。

そのため、投資初心者の方でも安心して取り組めるでしょう。

また、運営管理手数料が0円なのも魅力的。

国民年金基金連合会などに発生する手数料こそありますが、最低限のコストで開始できます。

楽天証券のみ扱っている商品もあり、気になった方は商品をチェックしてみるといいでしょう。

マネックス証券のiDeCo

【特徴】
・運営管理手数料0円
・厳選された25本のラインアップ
・充実のサポート

顧客満足度が94.5%と非常に高いマネックス証券。

満足度高さの秘密は、誰でも簡単に始めやすいからでしょう。

商品は25本まで絞っているため、誰でも迷うことなく商品選びをできます。

逆に数が多すぎると、よく分からなくなりますよね。

また、運営管理手数料0円で、ロボアドバイザーによるサポートもあるのです。

商品も低コストのものが多く揃っており、まさに投資入門者から上級者までぴったりの証券です。

イオン銀行のiDeCo

【特徴】
・無条件で運営手数料完全無料
・スマートフォリオ
・申し込みは約10分で終了

イオン銀行のiDeCoは、運営手数料完全無料なのがメリット。

無料には条件を設けているところが多いですが、イオン銀行なら誰でも無料です。

また、スマートフォリオという専用サポートがあります。

これは質問に答えていくだけで、資産運用ロボがポートフォリオを提案してくれるのです。

商品ラインナップでは、トップクラスに人気のある「ひふみ年金」があるのは嬉しいですね。

申し込み自体は約10分で完了します。

auのiDeCo

【特徴】
・スマホで年金管理
・お得なポイントゲット
・運営管理手数料ゼロ
・5つの商品プラン

携帯会社auが提供するiDeCoもまた、運営手数料がゼロです。

また、専用アプリをダウンロードすることで、年金をスマホで管理することも可能。

スマホで24時間運用状況をチェックできるため、利便性はばっちりですね。

auユーザーならWALLETポイント、それ以外の方はWow!スーパーポイントが運用しながら貯まります。

運用スタイルによって異なる5つの商品プランも用意されているので、初心者の方も安心して開始できますね。

三井住友銀行のiDeCo

【特徴】
・全国の窓口で相談できる
・加入後のサポート
・運用手数料はかかる

全国各地で展開する三井住友銀行のiDeCo。

そのため、窓口に行けば詳しく相談できます。

三井住友銀行の場合は、運営手数料がかかってしまいます。

加入者は毎月422円、年間で5,064円支払わなければいけません。

大きなメリットとしては、加入後のサポートが充実していること。

商品ウォッチやシミュレーション、便利な読み物まで利用できるのです。

商品としては、三井住友・DC外国債券インデックスファンドがおすすめ。

これは先進国の債権を対象とした商品で、リスクはありますが検討してみてもいいでしょう。

みずほ銀行のiDeCo

【特徴】
・100万人以上利用の実績
・条件を満たすと運営手数料完全無料
・コストが安い
・ロボアドバイザー

みずほ銀行のiDeCoは、100万人以上利用している実績あるサービス。

毎月の運営管理手数料は、条件を満たすことで完全無料になります。

条件はそれほど難しくはないので、可能な限りクリアしたいところです。

また、イオン銀行と同様にロボアドバイザーによるスマートフォリオもあります。

全体的に信託報酬は平均的ですが、先進国債権インデックスファンドはかなり低めです。

三菱東京銀行のiDeCo

【特徴】
・選べる2つのコース
・運営手数料はかかる
・平日土日祝日もサポート

三菱東京銀行のiDeCoは、標準コースとライトコースの2つコースがあります。

標準コースは24本の商品が用意された、ラインナップ豊富なコース。

対して、ライトコースは運用商品を10本に絞ったコースで、毎月の手数料が標準コースよりも安いです。

運営管理手数料はかかります。

標準コースの場合は毎月545円、ライトコースの場合は毎月422円です。

平日・土日祝日も20時までコールセンターが開いており、経験豊富なオペレーターと相談できます。

ゆうちょ銀行のiDeCo

【特徴】
・元本保証型商品が多い
・運営管理手数料はかかる
・低コストの商品ラインナップ

ゆうちょ銀行もまたiDeCoを販売しています。

大きな特徴としては、安全性が高いということ。

低コストの商品ラインナップが多く、元本保証型商品が多いです。

以前は運営管理手数料が割高でしたが、現在は月額319円と平均的。

また、どこにでもある郵便局で相談できる利便性も魅力です。

ソニー生命保険のiDeCo

【特徴】
・ロボットアドバイザーで投資スタイル判断
・豊富な商品ラインナップ
・サポート力に自信あり

ソニー生命保険iDeCoの強みは、徹底したサポート力にあるそうです。

無料相談からアフターフォローまで徹底的に行ってくれるので、金融商品がはじめてという方も安心。

また、専属のライフプランナーが運用までサポートしてくれます。

手数料は毎月491円と、少し割高な印象を受けます。

商品ラインナップは豊富なので、専属サポーターと共にあなたに合ったものを選べるでしょう。

松井証券のiDeCo

【特徴】
・運営管理手数料ゼロ
・12種類の厳選ラインナップ
・信託報酬が低い

各方面から大きな評価を得ているのが松井証券のiDeCoです。

誰でも運営管理手数料はゼロなので、余計なコストをバッチリ抑えられます。

なにより、商品を12種類に厳選したところがすごいです。

松井証券が本気で選んだ商品ばかりなので、どれも高い効果を期待できます。

また、信託報酬が低いのも嬉しいところ。

松井証券は総合バランスが非常に高いです。

りそな銀行のiDeCo

【特徴】
・2年間は運営手数料が無料
・充実の商品ラインアップ
・信託報酬が低め

りそな銀行のiDeCoは、2年間は誰でも運営手数料が無料となります。

しかしその後は、年間3,792円の手数料がかかってしまうので注意。

商品ラインアップが充実しており、りそなDC信託のチカラ 日本の債券インデックスファンドは信託報酬率が低いので要チェックです。

自分で運用することもできれば、専門家に任せることもできるため、初心者も上級者も自分に合った方法を選べるでしょう。

個人年金と税金について

個人年金保険で年金を受け取る時には税金がかかります。

税金は契約者と受取人の組み合わせで以下のように異なります。

・契約者と受取人が同じ:雑所得
・契約者と受取人が異なる:雑所得と贈与税

まず雑所得の計算方法から見ていきましょう。

個人年金における雑所得の計算方法は次の通りです。

雑所得=受取金額総額-必要経費
※必要経費=受取年金額×払込保険料総計/年金総支給見込額

例えば、年金額80万円・年間保険料15万円の10年確定型個人年金保険に、30年間払いこんだとしましょう。

まずは必要経費から求める必要があります。

80万円×450万円(払込保険料総額)÷800万円=45万円

必要経費が判明すれば、雑所得を出すだけです。

雑所得=80万円-45万円=35万円

この35万円に雑所得がかかります。

しかし、所得税には基礎控除があり、その額は38万円。

個人年金以外で所得がないのならば、所得税はかからないでしょう。

続いて贈与税を見ていきますが、贈与税は110万円までなら基礎控除となります。

贈与税の計算方法は以下の通りです。

贈与税=(課税価格‐基礎控除110万円)×税率‐控除額

税率は基礎控除後の課税価格となります。

契約者と受取人が異なる場合は、贈与税がかかる可能性がありますが、それは初年度だけ。

2年目以降は所得税だけが対象となるのです。

今回のポイントさえ押さえておけば、個人年金保険と税金の関係もバッチリですね。

個人年金と保険料控除

生命保険会社に保険料を支払っている方は、所得税や住民税で一定の控除を受けられます。

控除額は年間払込保険料額によって決まり、個人年金保険だと所得税で最大4万円、住民税で最大2万8千円の控除を得られるのです。

個人年金と年末調整や確定申告について

個人年金で保険料控除を受けるためには、年末調整もしくは確定申告で申請しなければいけません。

生命保険会社から年末ごろに、保険料控除証明書が送られてきます。

会社員の方は、保険料控除証明書を年末調整する部署に提出しましょう。

それだけで、控除を受けられます。

自営業などの方は、保険料控除証明書をもって確定申告時に、申請するだけです。

個人年金だと、所得税で最大4万円ものの控除が得られるので、毎年忘れずに行いましょう。

個人年金保険料税制適格特約とは

先ほどは、生命保険料控除についてお話ししました。

実は、個人年金保険は特別なもので、もう一種類の控除を受けられるのです。

それが個人年金保険料控除であり、これを受けるためには個人年金保険料税制適格特約を付帯する必要があります。

特約を付帯しただけでは控除を受けられず、多くの場合で以下の条件すべてを満たさなければいけません。

・年金受取人が契約者もしくはその配偶者
・年金受取人が被保険者と同一人物
・保険料払込期間が10年以上
・年金受け取り期間が10年以上で、受け取り開始が60歳以降

個人年金保険料控除の手続きは、生命保険料控除と同じです。

個人年金保険の受取人は誰にする?

個人年金受取人は、被保険者と同一人物でなくてもOKです。

ただし、おすすめは受取人と被保険者を同一人物にすること。

理由は2つあります。

1つ目は、契約者と受取人が異なる場合は贈与税がかかる可能性があるからです。

せっかく貯めた年金も、多額の税金で失ってしまっては、元も子もありません。

2つ目の理由が、個人年金保険料控除を受けるため。

個人年金保険料控除を受けるための条件に、受取人と被保険者を同一人物にするというものがありましたよね。

これら2つの理由で、基本的には受取人は契約者と同一人物にするのがいいでしょう。

個人年金保険は円建てとドル建てどちらが良い?

個人年金保険は、円建てと外貨建ての2種類がありました。

どちらを選ぶかは、個人の考え方によります。

円建ては為替リスクがないため、安全性は高いと言えます。

また、多くの商品は元本保証も用意しているので、損することはないでしょう。

しかし、現在の利回りを見ると大きな運用成果には期待できません。

もし利回りを重視するのなら、外貨建ての方がおすすめ。

円建てよりも、ずっと大きな運用効果を期待できます。

ただし、外貨建ては為替リスクがあり、元本保証がないというデメリットも。

どちらも一朝一夕です。

正解はないので、じっくりと検討して決めてください。

個人年金のシュミレーション

個人年金について見てきましたが、それでも「本当に必要なの?」と疑問に思っている方はいるでしょう。

あなたは、老後に必要な平均生活費用をご存じでしょうか?

2015年に発表された総務省家計調査によると、以下の通りです。

【世帯主が60歳以上で無職の2人以上の世帯】
・平均収入:約21万円
・平均支出:約28万円
→約7万円の赤字

さらに、生命保険文化センターによる平成28年度「生活保障に関する調査」によると、以下のような結果が判明しています。

【ゆとりのある老後生活を送るための資金】
最低日常生活費用22万円+12.8万円

【夫婦2人で老後生活を送る上で最低日常生活費用】
平均医療費:22万円

こう見ると、ゆとりのある生活はもちろん、最低限の生活を送るために多くのお金が必要だと分かります。

さらに、多くの方が頼りにしているであろう年金の平均額をご存じでしょうか?

なんと国民年金の平均月額は5万5千円なのです。

公的年金平均受給額だけでは、ゆとりのある老後生活を送るのは非常に難しいでしょう。

このシミュレーションだけを見ても、自分で老後費用を貯めるのが重要だと分かるはずです。

個人年金保険と貯金を比較

老後資金を銀行預金で貯めている方もいるでしょう。

もちろん銀行預金も良いですが、おすすめは個人年金保険と併用すること。

現在の利率は非常に低いため、銀行預金で貯蓄しても多くの利息は期待できません。

金利の低さは個人年金保険にも当てはまりますが、それでも返戻率が高いものは、銀行預金よりも多くのお金を受け取れるでしょう。

さらに、中途解約すると大損するという性質があるため、半強制的に計画的な資金作りができます。

これは銀行預金にはない特徴ですよね。

忘れてはならないのが、個人年金保険には税控除があるということ。

今の金利では、利息自体低いかもしれませんが、税控除などを考慮すると十分魅力的な商品です。

優劣をはっきりとつけるのは難しいため、リスク分散の意味でも預貯金と個人年金保険を併用するといいかもしれません。

個人年金保険と終身保険を比較

終身保険もまた、解約返戻金が貯まる貯蓄型の保険です。

また、大きな死亡保障も付いているため、個人年金保険よりも魅力的に見えるかもしれません。

終身保険で老後資金を貯めるのも悪くはないですが、やはり個人年金保険の方がおすすめ。

老後資金貯蓄という面で見れば、少しでも多くの年金を受け取ることが重要です。

純粋な返戻率だけ見ると、終身保険よりも個人年金保険の方が少しだけ高くなります。

ただし、遺族に多くのお金を残したいと考える方は、死亡保障の大きな終身保険がいいかもしれません。

終身の個人年金保険ならば、保障期間後も生きている間は年金を継続して受け取れるという安定性もあるのです。

個人年金保険と投資信託を比較

投資信託で老後資金を貯めるという方法もあります。

個人年金保険と投資信託選びで迷った場合は、資産状況で判断しましょう。

投資信託の方がハイリターンを期待できますが、ハイリスクでもあります。

そのため、資産が十分でない人が投資信託を利用した場合は、老後資金不足になることもあるのです。

ある程度の資産を築いてから、投資信託で老後資金作りを行うといいでしょう。

その際、大部分を投資信託に費やしてはいけません。

今から老後資金を貯蓄しようという方は、個人年金保険でコツコツと貯めていきましょう。

個人年金保険とnisaを比較

つみたてNISAは、低コストの投資で長期間お金を運用できる制度です。

最大の特徴としては、最大20年間は非課税になるということ。

商品ラインアップもまた、低コスト低リスクのものが多いです。

つみたてNISAは魅力的な商品であり、若い世代にはおすすめ。

対して、中高年だと運用期間が短くなるため、個人年金保険がいいかもしれません。

妻にも個人年金保険は必要?

結婚している方は、配偶者にも個人年金保険が必要かどうか考えているでしょう。

もし配偶者が、専業主婦や働いていても扶養内に入っているのなら、個人年金保険加入を考えておくといいかもしれません。

配偶者が働いていない場合は、共働き夫婦と比べると、受取年金額は少なくなります。

そのため、老後生活が少しきつくなるかもしれません。

また、あまり考えたくはありませんが、離婚した場合は年金が分割されます。

分割というと半分受け取れると思いがちですが、最大半分なので、20万円のうち7万円しかもらえないことさえあるのです。

個人年金保険は少額から貯蓄できるので、妻は夫よりも低めの額を貯蓄すると安心かもしれません。

個人年金は何歳から何歳までかける?

個人年金保険の多くは、20歳から加入できます。

平均的に見ると、30歳代後半から40歳台前半に加入される方が多いですが、早めに準備しておいて損はありません。

むしろ契約時の年齢が若いほど、毎月の保険料が安くなるのです。

例えば、40歳から60歳までに800万円貯めようとすると、毎月約3万3千円積み立てなければいけません。

しかし、20歳からだとその半分の1万6千円でいいのです。

加入時期は若いほどいいですが、インフレや途中解約リスクが高まるというデメリットもあります。

そのため、30歳代頃から、遅くとも40歳前には加入しておくといいかもしれません。

個人年金をかける時期は、あなたの理想の老後生活を実現できるものにしましょう。

公的年金までのつなぎなら短く、孫や家族とゆたりのある生活をしたい方は長い間かけておくといいかもしれません。

個人年金保険まとめ

最後まで読んでくださりありがとうございます!

老後生活を送るためには、公的年金だけでは十分ではありません。

自身で老後資金を貯蓄するのに、個人年金保険はとてもおすすめです。

・計画的に資金貯蓄できる
・大きな節税効果
・積立金を増やせる

これらのメリットがあるので、老後生活のためにも個人年金保険を検討してみてください。

また、掛け金が全額所得控除になるiDeCoもおすすめですよ。

あなたに合った老後資金積み立て方法を見つけられるのを願っています。

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